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メタボ健診に備えて

メタボ健診の実施を控え、保健師や看護師によるメタボリックシンドロームについての勉強会、健診機関、健保組合の取り組みを紹介しています。

メタボ健診受診率

メタボ健診の受診率を高めるために

メタボ健診の正式名称は「特定健診・特定保健指導」。40〜74歳の人を対象に2008年度から始まる新しい健診です。メタボ健診は、腹囲が基準値(男性85センチ、女性90センチ)以上で、さらに血圧、脂質など2項目以上の異常があれば、メタボあるいはメタボ予備群該当者として、食事、運動習慣の改善を指導するものです。メタボ健診では、いかに受診率を高めるかが課題となっています。医療保険の運営者には、従業員に加えて、その被扶養者に対するメタボ健診・保健指導が義務づけられました。

メタボ健診が開始される前は、保健指導が必要な人のうち、希望者に後日行う健康支援面談の参加率は7%程度。メタボ健診で特定保健指導が義務づけられたからと、別の日に改めて足を運んでもらうのは難しく、メタボ健診では「対面指導を効率よく多くの人に受けてもらうため、血液検査などの結果がない段階でも、まずは同じ健診会場で面談し、生活習慣を見直すきっかけに活用したい」としています。

メタボのリスクを減らすには、メタボ健診受診率のアップが欠かせませんが。メタボ健診以前、これまで自治体などで行われてきた被扶養者に対する健診事業が、2008年4月以降のメタボ健診では、医療保険の運営者に義務付けられることで、メタボ健診受診率の向上が期待されます。社会保険庁も、中小企業の従業員の配偶者らへのメタボ健診を、事業主を通じて強化する方針で、メタボ健診を受診しやすい環境づくりが一層重要になるでしょう。

メタボ健診の問題点